戦略総務による組織改善とは？分析方法やフレームワークを詳しく解説

戦略総務を実現するため、組織改善を行う企業が増えています。組織改善とは、根本的な組織の課題を洗い出し、社員が自ら行動できるような組織へ活性化させる取り組みです。しかし、企業が組織改善を行うためには、どのようなプロセスを踏む必要があるのでしょうか。この記事では、組織改善を行うための分析方法やフレームワークについて詳しく解説します。

組織改善とは？

組織改善とは、企業が成長し続けるために、組織の本質的な課題を把握して見直しをする取り組みのことです。ヒト・モノ・カネ・情報といった経営資源を最適化することで、組織のパフォーマンスを最大化することができます。社員の不満への対応や、組織パフォーマンスを向上させるなど、企業における課題はさまざまです。根本的な組織の課題を改善するためには、企業成長に向けた社員のエンゲージメントを高めることが必要となってきます。社員エンゲージメントが高まると、自発的に業務を進められるようになるため、常に成長を意識した組織へと改善されることが期待できます。

なぜ組織改善が必要なのか

組織改善は、規模の大きい企業や拡大している企業に必要な取り組みとされています。企業が拡大することでルールや制度づくりが充実し固定されていくと、市場や内部環境の変化に俊敏に対応しづらいケースがでてきます。企業成長を継続するためには、組織内外の変化へ対応しなければなりません。社員エンゲージメントへの関心が高まっていることも、組織改善が必要とされる要因といえます。労働人口が減少している現代において、少ない社員数でも生産性を向上させることで企業成長を促し、高いパフォーマンスを実現できる強い組織の構築が求められているのです。

戦略総務の実現に向けた組織改善によってもたらされるもの

ここでは、戦略総務を実現するための組織改善は、企業にとってどのような効果があるのかについて解説します。

社員エンゲージメントやロイヤリティが向上する

組織内部において企業理念や文化を浸透させること、人事制度を改善するなどの取り組みによって、社員エンゲージメントや企業のロイヤリティを向上させます。それにより、社員は自発的に行動できるようになり、モチベーションが向上することで長く働きたいと思ってくれるようになるでしょう。社員エンゲージメントの高い企業は、転職者にとっても魅力のある企業とされ、新たな人材を確保しやすい組織へと成長するのです。

社員の労働生産性が向上する

組織改善によって、それまで非効率であった仕組みや体制が改善されることで、業務プロセスのムリ、ムダがなくなり労働生産性が向上します。残業時間を削減することにもつながり、ワークライフバランスが改善されることで社員の心にもゆとりが生まれ、社内のコミュニケーションも活発になることが期待できます。それにより、企業の規模に関係なく競合他社と対等に争える強い組織となり、業績の向上につながるのです。

商品やサービスの質が向上する

社員エンゲージメントや労働生産性が高まることで、商品やサービスの質が向上することが期待できます。社員は自社商品やサービスについてより深く理解でき、顧客へ最適なアプローチができるようになります。顧客への対応が親身になり、質の高いサービスを提供できるようになることで、顧客満足度を高くキープできる組織づくりへとつながるのです。

組織改善のフレームワーク

ここでは、組織改善を実現するためのフレームワークについていくつか紹介します。

マッキンゼーの7S分析

7S分析とは、組織改革や課題の解決へ取り組む際、組織を7つの要素に分けて考える手法です。組織改革のフレームワークとして、アメリカのマッキンゼーが提唱しています。7S分析を行うことで、組織の指揮命令系統や企業戦略の見直し、新たな人事評価制度の導入に役立ちます。

クルト・レヴィンの3段階プロセス

ドイツの心理学者「クルト・レヴィン」は、3段階の組織改善プロセスを提唱しています。

• フェーズ1：「解凍」
• フェーズ2：「変革」
• フェーズ3：「再凍結」

フェーズ1「解凍」では、それまでの価値観や方法などの組織文化を一旦なくし（解凍し）、新しく改善させるための準備を行います。フェーズ2「変革」では、改善に向けた新しい価値観や手法を学ぶ段階です。フェーズ3「再凍結」では、フェーズ2で学んだ新しいやり方を定着（再凍結）させる段階となります。これら3段階のプロセスは、「スクラップ・アンド・ビルド＝破壊からの再構築」を実施することで組織改善を図ります。

ジョン・コッターの8つのプロセス

ハーバード大学の名誉教授「ジョン・コッター」は、8つの組織改善プロセスを提唱しています。組織改善を起こすリーダーとして必要なプロセスを8つに表したフレームワークです。

1. 危機の意識を高める
2. 改善を推進するためのチームを作成
3. 改善のためのビジョンを立案
4. 社員へビジョンを周知徹底させる
5. 社員が自ら行動することを促す
6. 短期的な成果実現を促す
7. 成果から学び、さらに改善を進める
8. 改善（変革）を定着させる

組織を改善へ導くためには、これら8つのプロセスを順にクリアすることが重要であるとしています。

組織改善の成功事例

戦略総務の観点から組織改善を進めていくためには、成功した他社事例を把握しておくことが重要です。ここでは、組織改善の成功事例をいくつか紹介します。

独自の人事考課（スターバックスコーヒー）

スターバックスコーヒーは、アルバイトを含めた従業員を「Engaged Partners」と呼び、対等な立場とすることで社員エンゲージメントを高めています。人事考課についても、社員エンゲージメントを重視した制度を導入しています。具体的には、アルバイトを含めた従業員全員にスターバックスのバリューやミッションを共有し、個人の成長目標やパフォーマンス目標を設定します。評価面談における振り返りでは、相互評価の仕組みによって称賛される従業員の行動は本人へフィードバックされます。
スターバックスは、2007年にアメリカでの業績が悪化しました。組織改善によって、社員のエンゲージメントを向上させ、業績の悪化を改善させた成功例といえます。

働き方を支える人事制度（サイボウズ）

サイボウズ社は、市場における人材の流れが激化しているIT業界において、離職率の削減を可能とした大胆な人事制度を導入しています。「100人いれば、100通りの人事制度があってよい」という考え方のもと、社員自らが考え出した人事制度なのです。今や定着している在宅勤務制度ですが、同社では世の中に浸透する前から導入しています。生産性や成果を重視した「ウルトラワーク制度」では、社員が主体的に人事制度の構築に参加しています。従業員自らが考え出し提案したワークスタイルの変革によって、社員エンゲージメントが向上し、組織改善によって離職率を大幅に削減した成功例です。

週1回30分の1on1ミーティング（LINEヤフー）

LINEヤフーでは、組織改善に向けて6,000人もの社員との週1回30分の1on1ミーティングを実施しています。導入当初は、「部下のグチを聞くだけで終わりそう」「忙しくて時間をつくれない」などの声もあがったようですが、人事部主導で始まったこのプロジェクトを継続することで以下のような効果を生み出しました。

• 部下の隠れた能力・やる気を引き出せるようになった
• 上司と部下のコミュニケーションが活性化し互いの理解が深まった
• 会議で話題にできないことも話せるようになることで業務におけるトラブルが減少した

LINEヤフーは1on1の導入によって、これらの効果をもたらし組織全体の業務効率化を実現しました。

戦略総務による組織改善で生産性向上を実現しよう！

組織改善とは、企業の成長を継続するため本質的な組織の課題を把握し、改善していく取り組みです。人事制度や評価制度を見直し、社員のエンゲージメントを向上させることで離職率を低下させ、市場の変化に合わせた組織づくりを行えます。それにより、競合他社よりも優位性を保つことができ、業績アップへつなげるのです。戦略総務を実現するため、組織改善を行い生産性の向上を目指しましょう。